各経済指数の見方
米国のGDPや貿易収支、CPI、失業率、金利はどのように見れば良いのでしょう？
- GDP
アメリカでは3ヵ月毎にGDPが発表されます。
まず四半期（三ヶ月）が終了した翌月末に速報値が発表され、翌々月末に改定値、そして3ヵ月後に確定値が発表されます。
為替相場は、その中でも速報値に一番敏感に反応をします。
理由は、確定値が出る頃には、次の速報値が発表されるので、より間近な景気判断材料としては古くなってしまうからです。
GDPの成長率が高くなる ⇒ ドル高傾向
GDPの成長率が低くなる ⇒ ドル安傾向
- 貿易収支
貿易収支は輸出額から輸入額を差し引いたもので、アメリカの貿易収支は長く赤字が続いている状態です。
アメリカの貿易赤字拡大は、為替にも大きく影響されます。
貿易赤字の対象国（現在は中国）の為替への切り上げ圧力が出てきたりもします。
貿易赤字が拡大 ⇒ ドル安傾向
貿易赤字が縮小 ⇒ ドル高傾向
- CPI（消費者物価指数）
CPI（消費者物価指数）とは、一般消費者がモノやサービスに対して支払った金額の動向です。
中でも全体からエネルギーと食品を除いたコア指数が、特に重要視されます。
他にもPPI（生産者物価指数）もありますが、一般的にCPIの方が為替に影響しやすいと言われています。
CPIが上昇 ⇒ ドル高傾向
CIPが下降 ⇒ ドル安傾向
- 失業率
失業率も大きく景気に影響を与えます。
そのため、為替も失業率に影響を受けます。
失業率の上昇 ⇒ ドル安傾向
失業率の下降 ⇒ ドル高傾向
- FF（フェデラルファンド）
日本の公定歩合に相当するFF（フェデラル ファンド）金利の誘導目標を変更することで、金利の動向を調整していきます。
日本では日銀総裁ですが、アメリカではアメリカの中央銀行にあたる連邦準備制度理事会（FRB）の政策決定機関であるFOMC（連邦公開市場）が、年に8回の会合を開催して、政策金利を決定していきます。
金利の上昇 ⇒ ドル高傾向
金利の下降 ⇒ ドル安傾向
