原油市場と通貨の関係
通貨と商品市場（商品先物取引など）との関係は？
通貨と商品市場（商品先物取引など）との関係は、その通貨の国の資源や、輸入への依存度と大きく関係しています。
その中でも、特に原油価格はどの国への影響も大きいので、注目を浴びてしまいます。
しかしながら、国それぞれによって原油価格と通貨との関係は大きく違います。
アメリカは世界で一番石油を消費する国であり、原油高による悪影響を大きく受けてしまいます。
原油の値段が上昇すると、それだけ、産業全体のコストが上昇して、国際競争力が落ちてしまうため、通貨が売られる方に動いてしまいます。
アメリカが石油に関して必死になる理由は、こういう点にもあるのでしょう。
一方、日本は国内ではほとんど資源が採れない国なので、アメリカと同様に原油の値段が上昇すると大きく悪影響を受けることになります。
基本的に、アメリカと同様に「原油高＝競争力低下＝通貨安」となります。
また、日本は先進国の中でもかなり、エネルギーの輸入への依存度が高い（資源を他国から輸入しなければいけない）国なので、石油だけでなく、他の資源が高くなっても同じような状況になってしまいます。
産出量は少ないですが、イギリスは、自国の近海で石油が採れるため、原油価格が上昇しても、他国ほど大きなダメージを受けにくい状況にあります。
原油価格の状況にもよるのですが、あまりにも原油価格が高騰した場合には、他国に比べて有利になり、通貨が高くなる可能性があります。
世界でもベストテンに入る原油産出国であるカナダは、原油の高騰で利益を得た国の一つでしょう。
基本的には、石油や天然ガスなどを輸出する方の国なので、原油の価格が上昇すると、利益も上がり、それにより国内の景気がよくなり、通貨が高くなります。
この点では最初に上げた国々とは全く逆の状況になります。
またオーストラリアも自国で石油が採れる国の一つなので、同様に原油価格の上昇により、景気がよくなる国の一つと言えます。
さらに、オーストラリアは鉱物資源の多い国でもあるので、その他の商品市場が上昇することで、景気が向上しやすい国の一つと言えます。
原油価格だけを見ても、それぞれの国の状況によって影響が大きく変わってきます。
原油価格以外の資源でも、同様に各国の状況は大きく変わるので、普段のニュースだけでなく、各国の資源調達率なども、あらかじめ調べておくと、後々参考になります。
常に海外の状況も見るようにする習慣を付けることが大切になってきます。
